ポルシェやロータスなどの高級輸入車を手頃な値段でレンタルできると評判の、タイムズカーレンタルServiceX（サービスエックス）の利用料や利用しやすさはどうなのでしょうか？
実際にポルシェケイマンＳを利用してみた感想としては、手続きが思ったよりもスムーズで利用しやすい印象です。
また、利用料も高級輸入車を扱う他社に比べて割安です。
本日は、タイムズカーレンタルの名車レンタルサービス「ServiceX」を実際に利用した感想を基に、使い勝手について解説します。
中古車販売・買取業界の年収（給料）はいくらくらいなのでしょうか？業界の平均としては、メーカーや金融、商社に比べて低い水準にあります。ただし、中古車販売・買取業界は営業実績が大きく評価される業界であり、営業部門の給与水準は比較的高めです。また、優秀な営業マンになると年収で1,000万以上という突出して高くなるケースも多いです。
本日は、中古車業界に15年所属した筆者の実際の年収を公開し、業界と各部門の給与水準について解説していきます。
中古車買取大手のIDOM（ガリバー）、アップル、カーチスの直近決算が発表され、各社ともに減益となっています。それぞれ買取台数の伸び悩みが続いているようです。
背景としては、売却案件自体の減少や一括査定以外のサービス台頭などがあげられます。
また、オートオークション相場の低迷が中古車買取大手の収益を圧迫しています。そのため、オークション販売ではなく小売（直接販売）により力を入れていくようです。
本日は、中古車買取大手と中古車オークション運営大手の直近決算を踏まえて、業界の現状と今後の展望について考えます。
車の維持費が高くてキツイ！と思っていませんか？車の維持費を削減する方法のひとつとして、車を手放してカーシェアリングを利用するということがあります。
一昔前までは、カーシェアリングというと「借りる場所（ステーション）が少ない」とか「土日に予約ができない」とか「車種のバリエーションが少ない」というデメリットが複数ありました。
しかし、近年は各社のステーション数が大幅に増加し、利用車種も様々であるなど、サービス拡充が進み、利用者数も年々増加しています。
本日は、車の維持費を削減する方法のひとつとして、カーシェアリングを利用するメリットについて紹介していきます。
車検を依頼する時に自動車税の納税証明書が必要になるのでしょうか？結論から言うと、車検の代行業者が納税の確認をするため納税証明書が必要となります。
実は、平成27年4月以降普通車の納税確認が電子化されたため陸運局での車検証更新時に納税証明書提出は不要となりました。そのため、依頼する業者によっては電話確認などで納税の確認が取れれば納税証明書の提出は不要で良いとする所もあります。
ただし、業者が都度納税確認を行うのは大変なため、納税証明書の提出を必須とする所がほとんどです。
本日は車検時に納税証明書が必要となる理由とともに、納税証明書が無い場合の再発行方法をケース毎に解説していきます。
自動車税を支払っていなくても車を売ることはできるのでしょうか？結論から言うと、買取店に売る時には必要書類として自動車税の納税証明書があり、納税の確認をするため未納のままでは売れません。
ただし、車検の期限が迫っている若しくは車検が切れている場合で抹消登録をすることが確実な時は、売却する月までの月割りで支払えることもあります。
本日は、車を売る時に自動車税を支払っていない場合の対応方法について解説します。
初めて車を売る時におすすめできる方法はどのようなものでしょうか？
個人売買やネットオークションで車を売る方法は手間が掛かるとともにトラブルの可能性もありますので、おすすめできません。専門の買取店に売却することをおすすめします。
専門の買取店に車を売る方法としては大きく下記３つの方法があります。
・一括査定を利用して複数の買取店に査定を依頼し売却する
・オークション形式で入札を受けて売却する
・買取店を検索し査定依頼をして売却する
本日はそれぞれの方法のメリット・デメリットを解説するとともに、車を売る時に必要な書類も合わせて紹介します。
車の買い替えや引越に伴う住所変更時には車庫証明を必ず取得しなければならないのでしょうか？
結論から言うと、普通車を購入した際は登録時に必要なため必ず取得しなければなりません。一方で、車を売却する時には不要であり、特にすることはありません。
また、住所変更時には新しい車庫の申請が義務付けられていますが、現実にはほとんど対応されていません。
車庫証明は個人でも簡単に申請、取得ができます。業者に頼むと手数料が12,000~20,000円程度掛かるため、費用を節約したい場合は自分で行うことをおすすめします。
本日は車庫証明の必要となる場面と、申請書類の書き方について中古車業界に15年所属した筆者が解説します。
軽自動車の新車販売台数が激減しています。2016年（1月~12月）の軽自動車（乗用）新車販売台数は前年比で11％減と大きく割り込みました。軽自動車税の増税（年間7,200円⇒10,800円）が影響していると見られますが、要因はそれだけでは無さそうです。
一方で、オートオークションでの中古車全体の取引単価は年々高くなっています。これは高額車両の取引が活発になっているためと思われます。
本日は、2016年におけるカテゴリー別の新車・中古車登録台数やオートオークションの取引単価推移から2017年の中古車市場について、中古車業界に15年所属した筆者が解説します。
車を買い替える時に自動車保険（任意保険）の手続きはどうすればよいのでしょうか？
今加入している自動車保険をそのまま継続する手続きを含めて、大きく下記３つの方法があります。
① 今加入している自動車保険をそのまま継続する。
② 買い替えをきっかけに、自動車保険を見直し保険会社を切り替える。
③ 車を新しく買う販売店で、自動車保険に入り直す。
だいたいは「①」の今の自動車保険をそのまま継続するケースが多いですが、実は「②」の「車の買い替えをきっかけに、自動車保険を見直し保険会社を切り替える」ことで保険料が大幅に安くなる場合があります。
近年は、保険料の安さで評判が良い「イーデザイン損保」や「ソニー損保」などのネットで申し込みができるダイレクト系自動車保険への切り替えが増加しています。
一方で、次の車を買う販売店で自動車保険に加入する時には、勧められるままに加入すると保険料が高額になる可能性もあるので、注意が必要です。
本日は車を買い替える時の自動車保険の手続き方法と注意点について、中古車業界に15年所属した筆者が解説します。
車買取販売大手のビッグモーターが「保険ノルマ」を達成できなかった店長に対し、「罰金」を社長が指示していた可能性があると話題になっています。
組織が「罰金」制度に関与していたことは、褒められることではありませんが、実は業界内では罰金とはいかないまでも似たような事態が発生しています。
常に数字のノルマを追い求めなければならない業界の特徴と背景を、中古車業界に15年所属した筆者が解説します。
車を売ろうと思ったら、どのような流れがあるのか気になりませんか？依頼する業者の選定から実車査定、書類手続きなどいくつかの手順があります。
その中で、何も予備知識がないと、相場より安く売ってしまったり、トラブルに巻き込まれてしまう可能性があります。
本日は車を売る時の流れとともに、各手順での押さえておきたいポイントについて車買取業界に１５年所属した筆者が解説いたします。
このポイントを押さえておけば、車を高く売ることができ、また円滑に手続きを進められる確率が高くなりますので参考にしてもらえたらと思います。
自動車税を納めていても、控えである納税証明書を紛失していることがあるかと思います。
そもそも車を売る時に納税証明書は必要なのでしょうか？結論から言うと、買取店に車を売る場合は通常必要となります。必要となる主な理由は、次に車検を受ける時に納税証明書が必要となるためです。
ただし、納税証明書を紛失していても大きな問題はありません。なぜなら買取店側の納税確認のみで済む場合もありますし、納税証明書の再発行は簡単にできるからです。
本日は車を売る時に納税証明書が必須となるケースや不要なケース、また再発行の手続きについて解説します。
トラック・重機の買取はどこに依頼すると高く売ることができるのでしょうか。結論から言うと、ガリバーやビッグモーターなどの車買取大手ではトラック・重機を高く買うことはできないためトラック・重機の買取専門店に任せたほうが良いです。なぜなら、トラック・重機買取の専門店は専門知識やノウハウを持っているからです。
筆者も大手買取店でトラック・重機の査定を数多く経験しましたが、会社が提示する金額はオートオークションの相場を基準としたものであり、専門店の提示する金額にはいつもかないませんでした。
専門店の中では、【トラック王国】の買取が最もおすすめできます。理由は国内に販売展示場を持ち直接販売できることと、海外のバイヤーに直接販売するルートを持っているためです。
トラックは乗用車と比べて車種ごとの形状や仕様の種類が非常に多く、専門的な知識とノウハウを持っているかどうかで買取金額が大きく変わってきます。また、乗用車と同様に海外からの引き合いも多く、どれだけバックオーダーの情報を持っているかも買取金額を左右します。
本日は、トラック・重機買取専門店の中でも特におすすめできるトラック王国の強みについて、解説します。
車を売る時に住民票は必要なのでしょうか。結論から言うと、現住所（住民票上の住所）と車検上の住所が異なる時に住民票原本が必要となります。理由は、陸運局で名義変更をする際に現住所と車検証の住所のつながりを証明する必要があるためです。
一方で上記は普通車を売る場合であり、軽自動車の場合は現住所と車検証上の住所が異なっていても不要であることがほとんどです。
現住所と車検証上の住所が同じであれば住民票は不要です。
本日は、車を売る時に住民票が必要となるケースについて解説していきます。
