業界ニュース

約８年ぶりにフルモデルチェンジした日産「ノート（NOTE）」は、近未来的なデザインやグレードから純ガソリン車を廃止したことで注目を集めています。

新型ノートはモーターのみで走行する「e-POWER」グレードのみの設定となり、従来のガソリン車モデルはありません。

先代モデルでも「e-POWER」グレードが圧倒的に売れていたということですが、「e-POWER」のみ統一したことで、売れ行きに影響するかが気になるところです。

販売価格や新型ノートを実際に試乗した印象を基に、筆者が考える購入に向いている方とそうでない方は大きく下記のような方です。

◆購入に向いている方

・電動車ならでは加速感、静寂性を味わいたい方

・電動車の先進技術を体感したい方

・近未来的なエクステリアが好みの方

◆購入に向いていない方

・支払総額を極力抑えたい方

・燃費の良さを追求したい方

新型ノートの価格設定はベースグレード「Ｓ」で205.4万円と競合車種同等グレードのヤリスハイブリッドやフィットハイブリッドに比べて抑えていますが、ヤリスやフィットには標準装備で付いているLEDヘッドライトや車線維持支援システムなどがオプションとなり、それらを加えると支払総額としては高めとなります。

本日は、新型ノートのグレード別の見積もりを確認しながら、購入検討時におさえておきたいポイントをみていきます。

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ホンダの上級ミニバン「オデッセイ」が2020年11月にマイナーチェンジを行い、主に外観が大幅に刷新されました。

主な変更点としては、フロントフェイス・リアビューの刷新、インパネ周りの刷新、ジェスチャーコントロール・パワースライドドアおよびハンズフリーアクセスパワーゲートの採用があります。

また、今回のマイナーチェンジに伴い、グレードが「アブソルート」に統一され、廉価版のグレードが廃止されています。

購入する人のほとんどが「アブソルート」を選択している現状があるものの、「Ｇ」などの標準グレードが無いのは少し寂しく、売れ行きにも影響しそうです。

乗り出しの価格は約400万円～ということで、アルファードのベースグレード（Ｘ）と同等であり、正直安いとは言えません。

本日は、マイナーチェンジ後の新型オデッセイについて、特徴をみていきます。

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コロナウィルス対策に伴う外出自粛制限や景気先行き懸念による買い控えに伴い、２０２０年６月の国内新車販売台数は前年比７４％と大きく減少しています。

２０２０年上期（１月～６月）でも前年比８０．７％と減少しています。

一方で、２０２０年６月の中古車登録台数は前年比で１０６．１％と増加しており、回復の傾向にあります。

ウィルス感染対策として、公共交通機関ではなく車の利用を考える人も増えており、中古車への需要が増加しています。

中古車販売大手ガリバー・ネクステージでも下期は販売台数が回復見込みと発表しています。

本日は、ガリバー・ネクステージの決算も踏まえながら、２０２０年下期の中古車相場動向を見ていきます。

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新型コロナウィルス対策に伴う外出自粛（制限）により、車業界にも大きな影響が出てきています。

２０２０年４月の新車販売台数（乗用車）は前年同月比で７２．５％と大幅に減少しており、５月も同様に大きく減少すると見られています。（日本自動車販売協会連合会発表）

中古車販売大手「ガリバー」でも、２０２１年２月までの販売台数を大きく下方修正しており、中古車販売も当分前年比割れが続きそうです。

購入の需要が減少すると、販売価格が下がるため、中古車の相場も下落が予想されます。

日本最大のオートオークション（ユー・エス・エス）では成約車両単価・成約率とも右肩下がりで下落しています。

ただ一方で、ウィルスの感染リスクを下げるために公共交通機関より自家用車を利用するという流れも広がってきており、外出自粛（制限）が緩和された後は、相場も回復してくると思われます。

実際、株式会社デルフィスが実施した「コロナ禍における「移動」「クルマ」に関する意識調査（国内1,600名対象）」では、「クルマの購入を中止または延期した人」より、「クルマを購入したくなった人」のほうが多いという結果により、クルマ需要がプラスに転じていると見られています。

本日は、外出自粛（制限）による２０２０年の中古車相場への影響について、中古車業界に１５年所属した筆者がみていきます。

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2019年東京モーターショーが開幕しました。

一般公開日の初日に訪問してきましたが、悪天候にも関わらず大勢の来場者で賑わっていました。

BMWやフォルクスワーゲンの出展辞退から、東京モーターショーの衰退を危惧する声もありますが、実際の会場はそのような雰囲気は感じられないほどの熱気でした。

本日は、東京モーターショー出展車両の中で、販売が予定される売れそうな車５台を、会場での雰囲気を踏まえて紹介します。あくまで主観的な判断です。

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２０１８年上期（１～６月）の新車販売台数（普通車・軽自動車）は前年同期比１・８％減の２７３万台でした。

年初からの新車販売不振が響き、前年より数字を落としました。

ただ、直近７月の新車販売実績はプラスとなっており、また各メーカーの新型車への人気が高まっており、下期の販売台数は回復すると見られています。

新車販売が増加すると良質な下取り車が中古車市場に出回り、中古車市場も活性化すると見込まれます。

直近の販売データを見ながら、２０１８年の中古車市場動向を見ていきます。

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2018年２月の都内での新車登録台数は前年同月比で8.4％減となり、11か月連続で前年を下回ったとのことです。

メーカー別では、無資格検査問題の影響で日産やスバルが大きく数字を落としています。

一方で、輸入車の新車登録台数は増加しており好調を維持しています。

新車、中古車の登録台数推移とオートオークションの価格推移を見ながら、2018年の中古車市場の動向を探っていきます。

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2017年東京モーターショーで注目のクルマを集めてみました。モーターショーというとコンセプトカーに注目が集まりますが、実際の会場では市販車にも注目が集まっていました。

EV化と自動運転の流れが激しさを増してきていますが、取り組み方は各社様々です。マツダとスバルは既存エンジンに磨きをかける、日産と三菱、ホンダはEV化をより推進する、トヨタはハイブリッドと燃料電池で勝負といったような各メーカーの姿勢が感じられます。

会場での人だかりを含めた雰囲気と個人的に気になった最新＆未来クルマ15台をご紹介します。

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軽自動車の新車販売台数が激減しています。2016年（1月~12月）の軽自動車（乗用）新車販売台数は前年比で11％減と大きく割り込みました。軽自動車税の増税（年間7,200円⇒10,800円）が影響していると見られますが、要因はそれだけでは無さそうです。

一方で、オートオークションでの中古車全体の取引単価は年々高くなっています。これは高額車両の取引が活発になっているためと思われます。

本日は、2016年におけるカテゴリー別の新車・中古車登録台数やオートオークションの取引単価推移から2017年の中古車市場について、中古車業界に15年所属した筆者が解説します。

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車買取販売大手のビッグモーターが「保険ノルマ」を達成できなかった店長に対し、「罰金」を社長が指示していた可能性があると話題になっています。

組織が「罰金」制度に関与していたことは、褒められることではありませんが、実は業界内では罰金とはいかないまでも似たような事態が発生しています。

常に数字のノルマを追い求めなければならない業界の特徴と背景を、中古車業界に15年所属した筆者が解説します。

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電気自動車として注目される日産リーフの実際の航続可能距離はどのくらいなのでしょうか？初期型（平成23年式）を利用してみた感想としては、充電池の経年劣化が著しくカタログ値の半分も走れないため、近場での利用にしか向かないという印象です。

リーフが発売されてから約５年が経過し、中古のリーフも数多く出回っています。リーフから乗り換えるユーザーも多く、その際の買取価格はどのくらいなのでしょうか。充電池の劣化の影響も気になるところです。

本日は、日産リーフを利用し、実際の航続可能距離や充電スポットの使い勝手を解説するとともに、買取価格への影響をみていきたいと思います。

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イギリスの国民投票でユーロ離脱派が勝利したことにより、国内では円高が一層進んでいます。このような急激な円高は中古車市場に影響を与えているのでしょうか。

また、上期の自動車販売状況から下期の中古車市場動向はどう予測されるのでしょうか。本日は最新の中古車登録状況などを踏まえながら、2016年下期の中古車市場動向について考察していきます。

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燃費不正問題で揺れる三菱車ですが、売却する際にはどのような点に注意したら良いのでしょうか？また、実際の相場はどのようになっているのでしょうか。

燃費不正が発覚したEKワゴン以外の車種も気になるところです。結論から言うと今すぐ売る必要がな無いのであれば、しばらく売るのは控えたほうが良いです。

なぜなら、過去のリコール不正問題後も半年間程度、値下がりしていた経緯があるからです。本日は中古車が業界に15年所属した筆者が、燃費不正問題の影響と売却する際の注意点について解説していきます。

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日本自動車販売協会連合会は、「2016年度の国内新車販売は消費増税前の駆け込み需要がなければ厳しい」という見方を示しました。国内の新車販売は減少傾向を辿っていますが、今後の見通しはどうなのでしょうか。また、中古車業界に与える影響はどのようなものなのでしょうか。

自販連と全国軽自動車協会連合会が発表した2015年度の国内新車販売台数は前年度比6.8％減の493万台でした。ピーク時の780万台（1990年度）の約4割減となります。原因としては若者のクルマ離れの他に、シニア層のクルマ離れもあるようです。

このような苦境の中、中古車市場で生き残っていくには、特徴のある個性的な車を扱う専門店の立ち上げなど、車好きユーザーに支持される店舗の開発が必要になってきます。中古車の話ではありませんが、マツダが好調な理由も、車好きにニーズのある車を開発し続けているためです。

本日は中古車業界１５年の筆者が国内中古車市場の動向についての見解を紹介いたします。

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