2023年の日本上陸以来、完成度の高いEV（電気自動車）と圧倒的なコストパフォーマンスを武器に国内シェア拡大を狙っていた中国のEVメーカー「BYD」が予想以上に苦戦しています。
販売数の低迷のみならず、日本における旗艦店「BYD AUTO 横浜中央」が2025年12月閉鎖されるなど、今後の国内攻略への不透明さが如実に表れてきています。
車両の完成度は極めて高く、コストパフォーマンスは国産車を凌駕するにもかかわらず、なぜ、旗艦店「BYD AUTO 横浜中央」を閉鎖するなど苦戦が続いているのでしょうか。
本日は、BYDが現在直面している苦戦の理由と、起死回生の一手とされる軽EV「RACCO（ラッコ）」の展望についてみていきます。
中国電気自動車メーカー「BYD」が発表した新型軽EV「RACCO（ラッコ）」が、ジャパンモビリティショー2025で実車公開されました。
実際に見た所感としては、従来の「SEAL（シール）」や「SEALION７（シーライオン７）」のような欧州車風ではなく、かなり日本向けのデザインにしてきており、個人的にはタントに似ている印象を持ちました。
国内では軽自動車のEVは乗用車ほど普及していませんが、ホンダも新型の軽自動車「N-ONE e:」を直近で発売し、BYDの参入で市場がより活性化しそうです。
BYDの新型軽EV「RACCO（ラッコ）」は2026年夏頃の発売予定ということで、販売価格や航続可能距離などの詳細は明らかになっていませんが、今までのBYDの戦略や乗用車の価格設定を踏まえて、おおよその数字を推測していきます。
中国のEVメーカー大手「BYD」の日本投入第３弾モデル「SEAL（シール）」が2025年10月より新価格で販売となりました。「RWD（後輪駆動）」は495万円、「AWD(４輪駆動)」は572万円と、2024年6月のデビュー時より33万円値下げされ、競合のテスラ「モデル３（RWD）」の531.3万円、AWD（四輪駆動）の621.9万円より、下げて勝負に出てきています。
ただし、「SEAL」のCEV補助金は45万円であり、テスラの65万円より低く、その分はテスラのほうが有利となっています。
また、2025年11月からは「楽天」とタッグを組み、楽天市場から購入を可能としています。2025年の年末まではオープン記念として、「楽天ポイントキャンペーン」を実施しており、ニングキャンペーンとして、SEALのAWDモデル購入では422,000ポイントも付くことになります。
「SEAL」購入検討時のユーザーメリットとしては大きく下記３つです。
本日は、「BYD」の日本投入第３弾モデル「SEAL」についてみていきます。
中国のEVメーカー「BYD」の新型SUV「シーライオン７」が2025年4月15日より販売開始となりました。
「シーライオン７（２WD）」の車両価格は495万円と、競合のテスラ「モデルY（RWD）」より約60万円、日産「アリア（B6）」より約160万円安い価格になっています。
上位モデルの「シーライオン７（４WD）」でも「モデルY（ロングレンジ）」より約70万円、「アリア（B9 e-4ORCE）」より約125万円安い価格になっています。
「シーライオン７」の国からの補助金（CEV補助金）は35万円と「テスラモデルY」の67万円、「日産アリア」の89万円より少額ですが、そちらを差し引いても安い価格とされています。国からの補助金（CEV補助金）を加味すると実質460万円となり、地方自治体からの補助金を考慮するとさらに安価となります。
「シーライオン７」の購入時のユーザーメリットは大きく下記３つです。
本日は、BYDの日本投入第４弾となるSUV型「シーライオン７」について詳細をみていきます。
中国の電気自動車大手「BYD」が、コンパクトEV「ドルフィン」 の車両価格を大幅に値下げしました。
「ドルフィン」のベースグレード（ベースライン）は363万円から299.2万円へ、航続距離が長いロングレンジで407万円から374万円と大きく値段を下げています。国から出るCEV補助金35万円に加え各自治体からの補助金（東京都であれば45万円）を加味すると、ベースラインは実質200万円台前半、ロングレンジは実質300万円台前半となり、国内外の競合車種に比べてかなり安くなっています。
そんな「ドルフィン」購入検討時のメリットと注意点はそれぞれ下記各３つです。
一方で、注意点としては下記３つです。
本日は、BYDの日本展開第２号であるコンパクトEV「ドルフィン」の購入検討時のメリットと注意点を中心にみていきます。
中国の電気自動車メーカー「BYD」が認定中古車制度を構築し、全国52拠点で中古車の販売を開始しました。
海外電気自動車メーカーとして後発の「BYD」は長い航続距離とリーズナブルな価格設定で攻勢をしかけていますが、中古車販売でも他社との差別化を図りシェアを獲得したい狙いです。
「BYD」の新車発売から１年ちょっとしか経過しておらず、現時点では「ATTO３」１車種のみの扱いですが、購入時のメリット・注意点は大きく下記となります。
本日は、BYDが新たに開始した認定中古車の概要についてみていきます。
中国の電気自動車大手「BYD」が本格的に日本の乗用車市場に乗り出し、第一弾としてSUV型電気自動車「ATTO３（アットスリー）」 の販売を開始しました。
「BYD」は全世界で展開を加速しており、電気自動車の販売台数はテスラを抜こうかという勢いです。
そして、日本でも攻勢すべく、2025年末までに全国100店舗以上の販売ネットワークを構築するとのことで、大手中古車販売「ネクステージ」等も正規ディーラーとして出店しています。
そんな「BYD」の日本展開第１号である「ATTO３」を購入検討時の他社と比較した強みは大きく下記４つです。
一方、懸念点としては中国メーカーの国内販売実績がほとんどない中で、日本車や欧州車のようなアフターフォローがきちんとされるのかということがあります。
また、国からのCEV補助金が令和5年3月登録までは65万円だったのが、令和6年4月以降は35万円と大幅に減額されたことは、購入検討時でのマイナス要素となっています。
「ATTO３」は中国で2022年2月販売以降、累計販売台数は20万台以上であり、欧州での安全性評価も高いですが、国内ユーザーの厳しい目線をクリアできるのかというのは正直未知数です。
本日は、BYDが提供する日本展開第１号「ATTO３」の購入検討時の強みを中心にみていきます。
ハリアー月36,300円～（ボーナス支払無）
軽自動車（ハスラー、NBOXなど）月22,000円～（ボーナス支払無）
【クレジットカード払い可】
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