燃費不正問題で揺れる三菱車ですが、売却する際にはどのような点に注意したら良いのでしょうか？また、実際の相場はどのようになっているのでしょうか。
燃費不正が発覚したEKワゴン以外の車種も気になるところです。結論から言うと今すぐ売る必要がな無いのであれば、しばらく売るのは控えたほうが良いです。
なぜなら、過去のリコール不正問題後も半年間程度、値下がりしていた経緯があるからです。本日は中古車が業界に15年所属した筆者が、燃費不正問題の影響と売却する際の注意点について解説していきます。
日本自動車販売協会連合会は、「2016年度の国内新車販売は消費増税前の駆け込み需要がなければ厳しい」という見方を示しました。国内の新車販売は減少傾向を辿っていますが、今後の見通しはどうなのでしょうか。また、中古車業界に与える影響はどのようなものなのでしょうか。
自販連と全国軽自動車協会連合会が発表した2015年度の国内新車販売台数は前年度比6.8％減の493万台でした。ピーク時の780万台（1990年度）の約4割減となります。原因としては若者のクルマ離れの他に、シニア層のクルマ離れもあるようです。
このような苦境の中、中古車市場で生き残っていくには、特徴のある個性的な車を扱う専門店の立ち上げなど、車好きユーザーに支持される店舗の開発が必要になってきます。中古車の話ではありませんが、マツダが好調な理由も、車好きにニーズのある車を開発し続けているためです。
本日は中古車業界１５年の筆者が国内中古車市場の動向についての見解を紹介いたします。
IoTプラットフォームを手掛けるソラコムのカンファレンスで、トヨタ、ガリバー、ジャパンタクシーがパネルディスカッションを行いました。その中で、ガリバーはIoTと通じて「移動をもっと楽しくするプラットフォーム」の企業として成長していきたいとの考えを示しました。
具体的には、車にSIMを付けて、ネットに繋いで、ゲームやエンタティメントコンテンツのプロットフォームを構築していきたいとのことです。進捗状況や個別のサービスについては明らかにしていませんが、次世代の事業戦略のメインとして考えているようです。
本日は中古車業界に１５年所属した筆者が、ガリバーのIotについて解説いたします。
2016年1月に家電見本市として知られる「CES（コンシューマー・エレクトロニクス・ショー ）」がアメリカ、ラスベガスでから開幕されました。今回は特に自動車メーカーの出店が目立ちます。いよいよIotの足音が自動車業界にも聞こえてきたという感じがします。
話題となっているIotとは物体（モノ）に通信機能を持たせることにより、相互に自動認識や自動制御を可能とすることを言います。つまり、インターネットを介して車の自動制御を可能とすることにより、自動運転ができるようになるということです。
では、Iotは中古車業界にどういう影響を及ぼすのでしょうか？本日は中古車業界に15年所属した筆者がIotによる中古車業界への影響について解説いたします。
